Appleの2026会計年度第4四半期を読む：売上高1,144億ドルと部門別の増減

2026年11月2日の米国市場は、ダウ平均が上がり、S&P 500とナスダック総合が下がる分かれた引けでした。Appleの決算は、その取引が終わった後に発表されました。つまり、この日の終値にはこの決算の内容はまだ反映されていません。まずはその順番を押さえたうえで、発表文そのものを読んでいきます。

結果ボックス（Apple、2026会計年度第4四半期、2026年9月26日終了、2026年11月2日公表）

会社は売上高を12％増、EPSを14％増と表示しています。表示された金額（売上高1,144億7,700万ドルと1,024億6,600万ドル、EPS 2.10ドルと1.85ドル）で割り算すると、それぞれ11.7％増と13.5％増になります。見出しの％と表の金額から計算した％が少しずれるのは、表示の丸めの桁が違うためです。どちらの数字も間違いではなく、読み手は「見出しは丸めた表示、表の金額が元の数字に近い」と区別して読むのが筋です。

部門別に読む：増えた部門と減った部門が分かれた

*図：部門別売上高の前年同期比較。出典：Apple「Apple reports fourth quarter results」の「Net sales by category」の表。単位は10億ドル。*

会社は、iPhoneの売上高とEPSが9月期として過去最高、サービスが過去最高だと説明しています。増減率で見ると、最も伸びたのはMacの23.7％増で、金額の増加幅で見ると、最も大きいのはiPhoneの約85億6,000万ドル増です。率と金額は別の話で、両方を並べて見ないと「何が全体を引っ張ったか」がつかめません。全体の売上高の増加幅は約120億ドルで、そのうちiPhoneだけで約86億ドル、つまり増加幅の約7割をiPhoneが占めています（私の計算です）。

構成で読む：iPhoneが半分、サービスが4分の1強

*図：2026年9月期の売上高構成。構成比は発表文の部門別金額からの私の計算です。合計は1,144億7,700万ドル。*

構成比に直すと、iPhoneが50.3％、サービスが27.6％で、この2つだけで全体の約78％になります。Macは9.4％、ウェアラブル等は7.3％、iPadは5.4％です。構成で読む利点は、「増減率が大きくても、全体に占める割合が小さければ全体への影響は限られる」と分かることです。たとえばMacの23.7％増は率では最も大きいですが、金額の増加幅は約21億ドルで、iPhoneの増加幅の4分の1ほどです。逆にサービスは9.8％増と率では控えめですが、金額では約28億ドル増えています。

地域別に読む：日本だけが前年同期を下回った

地域別では、日本だけが前年同期を下回りました。ただし、この発表文の表だけでは、なぜ日本が減ったかは分かりません。為替の影響か、製品構成の違いか、販売時期のずれか。発表文にその内訳は書かれていないので、理由を断定せず「表から分かるのは金額の増減まで」と線を引いておきます。

粗利率と関税還付：47.9％の中身を分けて読む

粗利率は、売上総利益548億2,000万ドルを売上高で割った47.9％です。会社は、この47.9％には関税還付による約1ポイントのプラスの影響が含まれていると説明しています。EPSについても、2.10ドルのうち0.05ドルが関税還付によるものだと会社は説明しています。つまり、粗利率とEPSを読むときは「還付がなかった場合の水準」を別に考える余地がある、ということです。還付を除いた数字を会社が直接示しているわけではないので、ここでは「約1ポイント」「0.05ドル」という会社の説明の範囲で止めておきます。

発表文にないもの：12月期の見通しはこの文書にはない

この発表文を探しても、12月期の売上見通しの数字は出てきません。配当の発表（1株当たり0.27ドル、支払日2026年11月16日、基準日2026年11月12日）はありますが、来期の見通しはこの文書の範囲外です。決算のニュースで「見通しがどうだったか」という話が出てきたら、それが発表文の数字なのか、決算説明会での発言なのかを区別して確認するのが順番です。今回は説明会の発言を一次資料で確認できていないので、この記事では扱いません。

3つの読み間違いに注意する

決算を読むときの基本は、見出し→部門別→地域別→通年という順番で、金額・増減率・構成比の3つを並べることです。1つの数字だけを取り出して結論を急がず、表の金額に立ち返る。その一手間が、決算のニュースを「良かった・悪かった」の二択で終わらせないために、一番効きます。