11月9日の急反発を読む：3指数が2％超上がった日に、10年債利回りはほとんど動かなかった

2026年11月9日（月）の米国市場は、3つの主要指数がそろって2％を超えて上昇した。前の週は、11月4日に急伸し、5日に急落し、6日は方向が分かれるという、荒い動きが続いていた（2日の往復を読む）。この日の大きな上昇は、その流れの続きとして読める。ただ、「上がった」という一文だけで終わらせると、読みが浅くなる。この記事では、終値の事実、同じ日の金利、起点の選び方、原油の4つに分けて読む。

結果ボックス（2026年11月9日の米国市場終値）

11月9日の終値と前日比は、CNBCの市況報道の値で、AP・Yahoo Financeもほぼ同じ値だった（APは％を「2.2％」「2.3％」「2.7％」と丸めている）。11月6日の終値は、前回の記事（米雇用統計 2026年10月分）で使った報道の値である。終値はすべて報道経由で、取引所や指数会社の公式の終値とは突き合わせていない。

検算として、11月9日の終値から変化幅を引く。ダウは52,389.75から1,104.02を引いて51,285.73、S&P 500は7,549.94から173.08を引いて7,376.86になり、11月6日の終値と一致する。ナスダック総合は25,253.14から673.71を引くと24,579.43で、11月6日の24,579.42と0.01ずれる。これは報道値の丸めによるものと考える。上昇率も、前日の終値で割って確かめられる。ダウは1,104.02を51,285.73で割ると2.15％、S&P 500は173.08を7,376.86で割ると2.35％、ナスダック総合は673.71を24,579.42で割ると2.74％になる（私の計算です）。

報道は、S&P 500の上昇について「4月以来の大きな上げ幅」と伝えている。ただ、この比較の根拠は確認が限られる。CNBCは引け前の記述で「4月8日の+2.51％以来の上げ幅になる見込み」と書いた。APは引け後の記事で「4月以来」と書いているが、日付と率は書いていない。引け後の記事に、比較の基準が書かれているわけではない。本稿は、「4月以来」を報道の表現として紹介するにとどめ、基準を確認したとは書かない。

同じ日の金利：株が2％超動いても、10年債は0.02ポイント

同じ日の米国債の利回りを、米財務省の日次イールドカーブ（公式の数字）で確かめる。

（前日差は私の計算です。財務省の値は、同ページの注記によると、取引終了前の午後3時30分ごろの値を基にしている）

11月9日は、ダウが2.15％上がった日である。10年債利回りは、4.86％から4.88％へ、0.02ポイントしか動いていない。2年債は4.51％から4.56％へ0.05ポイント上がった。前日までを見ても、ダウが3.03％上がった11月4日に10年債は0.05ポイント低下し、3.44％下がった11月5日にも0.06ポイントの低下にとどまった。この週、10年債利回りの1日の動きは、0.02〜0.06ポイントの範囲だった（私の計算です）。

*図：上段はダウ平均の前日比（％）、下段は米10年債利回りの前日差（ポイント）。上下で縦軸の単位が違う。出典：ダウはAP・CNBC等の報道（終値は報道経由で、公式の終値は未対照）、10年債利回りは米財務省の日次イールドカーブ（午後3時30分ごろの値を基にする）。*

ここで気をつけたいのは、「金利が動いていないから、金利は関係ない」とも、「金利が動かなかったのに株が上がった」とも言い切れないことである。1日の数字から言えるのは、株の大きな動きと、10年債利回りの動きの大きさが、この週は釣り合っていなかった、という事実までである。

起点を変えると、見え方が変わる

11月9日の上昇は、どの日と比べるかで印象が変わる。11月3日（選挙前日）、11月4日（直近の高値）、11月5日（急落の日）の終値を起点にして、11月9日の終値との差を計算する。

（表は、各日の終値と11月9日の終値の差。計算はすべて私の計算です。11月3日・4日の終値はAP報道、11月5日・6日の終値は市況報道の値）

11月3日を起点にすれば、ダウだけが上回り、S&P 500とナスダック総合は0.25％と0.47％下にある。CNBCも、ダウが選挙当日の終値を上回り、S&P 500とナスダック総合はわずかに下だと書いている。11月4日の高値を起点にすれば、3指数ともまだ1.8％前後下にある。11月5日の安値を起点にすれば、ダウは1.68％、S&P 500は2.67％、ナスダック総合は3.86％上がったことになる。

APによれば、S&P 500は先月つけた過去最高値を3.4％下回っている。「戻った」のか「まだ戻っていない」のかは、起点の選び方で決まる。見出しの「急反発」は、安値からの数字で、高値からの数字ではない。

原油の動きと、その説明は別に持つ

同じ11月9日に、原油は大きく下げた。CNBCによれば、WTI原油先物は4.38％安の1バレル86.85ドル、ブレント原油は5.85％安の92.57ドルで引けた（APはブレントを「5.8％安」と丸めている）。APは、ブレントが月初めの112ドル超から下がってきた、とも書いている。

この値下がりの理由は、報道によって書き方が違う。APは、この日の下げが、トランプ米大統領がCNNのインタビューで、米国とイランの交渉に進展があれば攻撃の再開は可能性が低いと述べた後に起きたと伝えている。一方で、CNBCは、原油が下がって投資家心理が持ち直した、と書くだけで、値下がりの具体的な理由は書いていない。理由を挙げているのは、確認できた範囲ではAPの1社だけである。値下がりの原因は断定できない。原油の価格そのものは、公式の統計ではなく、報道の値である。

原油の下落と株価の上昇を、報道は並べて書いている。CNBCやYahoo Finance（Motley Fool）は、原油安が投資家心理の支えになったと書いている。これは報道の見方で、数字で原因を証明したものではない。同じ日には、半導体株の反発もあった（AMDは約13％高）。どれがどれだけ効いたかは、1日の終値からは切り分けられない。

3つの読み間違いに注意する

この日の記事では、米CPI（10月分）は扱わない。発表は11月10日（火）の米東部8:30（日本時間22:30）で、この記事の時点ではまだ出ていない。